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ある結婚情報サービス会社の調査によると、新成人の5割が「いじめられた経験ある」と回答したそうだ。いじめの問題は非常に深刻なのですが、私のポイントは別にあります。

この話題づくりは、昨今の世相を反映したテーマ設定で、しかも成人の日を露出日のターゲットとしており、広報目的の調査としては、なるほどすばらしいと思いました。ただしいまひとつピンとこないのが、調査主体が「結婚情報サービス会社」というところです。

調査データを広報目的に使用することは有効な手段で、テーマとタイミングが適していれば、メディアの関心を惹き、掲載につながる確立も高くなります。通信社の配信に乗ることができれば、各地の地方紙や地方局でも取り上げられる可能性が高くなり、その効果は非常に大きいと言うことができます。今回のニュースも共同通信の配信をもとにしていることが、NIKKEI NETを読むとわかります。

それにしても、結婚情報サービス会社がなぜこのような調査を行ったのでしょう?ターゲットとする世代に企業名をリーチさせたい、ということは理解はできるのですが、プロモーション施策の一環として行うにはテーマがあまり適切とは思えません。(ちなみに理想論としては、調査データは刷り込みやブランディングを目的として、スポークスパーソンのキーメッセージ、広告やイベントなどその他のコミュニケーションチャネルでも反復使用されるべきものです。)

たとえばこれが「少子化問題に対する新成人の意識調査」というようなテーマであれば、すんなりと理解できたのかな、と思います。

ホームページを見れば、調査目的がわかるかな、と思い、調査主体の企業のニュースリリースや企業のビジョンのページを確認したのですがは、該当する情報が現時点(1月6日22時)ではアップロードされておらず、それも、うーん、非常に残念でした。

ちなみに写真はFlickrより拝借しました。
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