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「@Press(アットプレス)」でリリース配信代行サービスを行っている、未来予想株式会社が、「ヒネッター」という、いわゆるネットの「炎上」を逆手に取ったまったく新しい手法を開発したそうです(出所/追記:ただしこれはジョークネタとのことでした)。

このヒネッター、コンプライアンス的に非難必至の愚行にわざと走ってネットの注目を集め、自社サイトや新サービスなど任意のランディングページに誘導する、という手法。サービスを利用した第一号といわれる人のエントリ「解雇されたので起業します」は、はてぶが800以上ついています。

モラル的にどうなのか、ということを切り分けて考えると、一定の条件がそろい、ストーリー設定ができれば、最初のトラフィック獲得にはつながりそうな感じがしますね。

そんな動向を見ていたら、「炎上」対策に関する興味深い記事があったのでご紹介。

"One Medium PR People Should Buy: Search(PR担当は「検索」を買うべし)"

このエントリでは、いわゆるPR(代理店)は、検索連動型広告をコミュニケーション戦略に組み込み、消費者の会話に関与するべきだ、とのことを伝えています。

事例として紹介されていたのが、日本のキッコーマン。

ことの発端は"Kikkoman soysauce not vegan?"(キッコーマンの醤油は純植物性ではない?)という掲示板。

この掲示板をきっかけにキッコーマンの検索ランキングは自然と上昇し、間違った情報を広める結果となってしまいました。

その際カウンターとして活用したのが、検索連動型広告で、広告テキストは、

"Soybeans, wheat, salt, water. Nothing else added."(大豆、小麦、塩、水、以上。)

というもの。そして醤油の作り方を詳細伝えるHPへと誘導したそうです。

Googleという「世界最大のメディア」の影響力は大きく、情報が伝わるのも早いため、そのカウンターアクションをアドセンスなどで行う、しかも消費者との「対話」として検索連動型広告を活用するのは、危機対応として新しく、正しいやり方だと思いました。

検索連動型広告を積極的なプロモーションやキャンペーンなどではなく、危機対応の対話型ツールとして活用するという発想はとても新鮮でした。

こちらの全文はAdvertising Ageでどうぞ。
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