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このところ、ニュースメディアの今後を占うような出来事が起きているので、ちょっとまとめてみました。

●その1:通常、新聞メディアはオンライン版をつくり、そのコンテンツをポータルサイトなどに一部切り出してトラフィックを集め、広告収入を得ています。

-新聞系ニュースサイト利用者数1位は「毎日.jp」、ポータルからの流入で「Yahoo!ニュース」は絶大な影響力(Markezine
「Wai Wai」問題に泣いた毎日ですが(危機管理広報に必要なツールと心構え)、「仕組み」で勝利したということでしょうか?一方、新聞社サイトの利用者1人あたりの平均ページビュー数で見ると、「NIKKEI NET」「asahi.com」「YOMIURI ONLINE」の順となり、「Yahoo!ニュースに依存しない日経、朝日は1人あたりの訪問回数やページビューなどが高く、ロイヤリティの高い読者を確保しているようです。

-Twitterが強力なニュースメディアに(メディア・パブ
このところ、Twitterの利用者数が急増し、メディアのページもフォロワーが激増しています。

Twitterのユニークビジター(Twitter is Peaking
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New York Timesのフォロワー数は、1月23日で3万6292人であったのが、3月9日には27万5639人に急増。メディアのTwitterページでは、Webサイトにアップしたニュース記事の見出しと、それへのリンクを張っているというものですが、これだけフォロワーがいれば、ポータルサイトでの見出し露出と同じような効果が期待できるようになりますね。

ちなみにセレブが競ってTwitter利用を始めているのも、ユーザー数急増のきっかけのようです(ランキングを見ると、1位がCNN、2位がオバマ大統領、3位がブリトニー スピアーズとなっています)。

●その2:一方で、コンテンツ自体を第三者に販売させる仕組みを導入する動きもあります。

-新聞社サイトもオープンプラットフォーム時代へ、英Guardianが挑戦(メディア・パブ)
英Guardian紙が、APIを介してオンラインおよび新聞のコンテンツ(1999年に遡って約100万本の記事)やデータセットを無料で、外部のサードパーティーに開放するようです。通常は自社サイトへのトラフィック誘引の目的で一部コンテンツの開放を行うのですが、Guardianは全てを外部サイトに開放。そのリターンとして、Guardianのアドネットワーク向けの広告枠をサードパーティーサイトに用意させるようにしています。要するにコンテンツを外部企業に売らせている、ともいえるでしょう(最初の図がその概念図です)。

●その3:また、紙というビジネスモデルをすてる動きも。。。

-146年の歴史に幕――シアトルの大手新聞が完全オンライン化へ (ITMedia
アメリカの新聞「Seattle Post-Intelligencer(P-I)」は、3月17日をもって紙メディアの発行を終了し、完全オンライン媒体として、Webサイトseattlepi.comに移行した。

●その4:高いロイヤリティと専門性のあるコンテンツを武器に、新しい高付加価値を売りにするという戦略。

-「Webファースト」を本格実施 日経新聞、「ヴェリタス」のオンライン版を月額2100円で提供へ
ITMedia
日本経済新聞デジタルメディアは、個人向け投資情報サービス「日経ヴェリタスマーケットonline」を4月1日から月額2100円で提供することを発表。個別企業の業績展望や株価材料の解説など専門性の高い独自ニュースをネット優先で提供するというのがこれまでとの違い。これはまさしくブランド力も含めた日経ならではの取り組みですね。

時代が変わり、メディアの形態が変わっても重要なのはコンテンツであり、そのコンテンツを生み出すメディアのブランド力がその記事の信用度を増すことに変わりはないと思います。ソーシャルメディアの盛り上がり(コンテンツ)の一部は大手メディアによって生み出されています。筆者はそこを見誤ってはいけないと思っています。
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テーマ:広報という仕事 - ジャンル:ビジネス




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