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今月に入って、著名雑誌の休刊が相次いで発表されました。

・講談社:総合誌「月刊現代」(総合・文芸)、「クロスワードin」(パズル)、「マガジンZ」(コミック)
・集英社も映画誌「ロードショー」(映画)
・マガジンハウスの:「BOAO(ボアオ)」(女性ファッション)
・世界文化社:「GRACE」(女性ファッション)

それだけではなく、今年休刊を発表したのは、 「主婦の友」(主婦の友社)、「週刊ヤングサンデー」(小学館)、「PLYABOY日本版」(集英社)、「広告批評」(マドラ出版)などなど、いずれも歴史を作った名門雑誌ばかり・・・。

すべての雑誌に共通しているのは、発行部数の減少と、広告収入の減少。

原因はもちろん、ネットの普及です。

その対策として、例えば今、non-no(集英社)は、「ノンノタウン」という仮想コミュニティを構築し、アバターなどで遊べるサービスを提供しています。

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ただ、ここでアバターを買うために使われる「ノンノポイント」という通貨は、サイトで遊んで稼ぐ、というスキームで、現金との連動はありません。要するに、PVを高め、滞留時間を長くしてネット媒体としての価値を高めよう=バナー広告を取ろう、ということで、それ以上のビジネスに繋がる見込みはなさそうです。

世の中には既に多くのアバターサービスがあり、しかもビジネスとして成立しているところも多くある中、この取り組みが成功するのでしょうか?

雑誌、とくに女性誌はクオリティの高い誌面を作り、モデルが着ている服の提供クレジット(しかもものすごく小さな字で書かれている)などを通じて、実際に商品を買わせてしまう、というすごいパワーがあります。

これは本当にすごい力だと思います。

なぜその力を活用し、コマースサービスに本格的に参入しないのでしょう?
girlswalkerのTGCやDeNAがモバゲー/モバデパで実施しているようなスキームを雑誌でもできないのでしょうかね?

例えば、雑誌サイトを通じてコマースサイトで商品購入した場合、アバターを購入するための仮想通貨やレアアイテムももれなく手に入る、というシナジーを生み出すビジネスを展開できないのでしょうか?
アバターや限定コンテンツ、仮想通貨を求め、コマースサイトが潤うことは容易に想像できます。

「カタログ情報ではなく、物事の本質に迫り、知的好奇心に訴える作り方で存在理由を示すべきだ」という意見(出版業界に詳しい出版ニュース社の清田義昭代表)もあるようですが、そうではないと思います。

必要なのはビジネスキームの変革です。

ただし、今から社内のリソースをベースに変革(=ネット化)していこう、と取り組むには既にタイムオーバーになりつつあると思います。その一方、コミュニティやコマースサービスを展開するネット企業の勝ち負けも明確に見え始めています。

ここはやはり、M&Aで「時間」と「ビジネス」を買いにいくタイミングなのではないでしょうか?

本日のニュースはAsahi.comでどうぞ。
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テーマ:広報という仕事 - ジャンル:ビジネス




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