中国・四川大地震発生後の報道を通じて、メディアの存在意義を改めて認識させられます。特に、主要メディアとソーシャルメディアとでは様相がまったく逆のようです。

テレビをはじめとする中国の主要メディアの報道内容は、党と軍を宣伝するものが増える一方、刻々と変わる現地の状況など、本来あるべき必要な情報の伝達が少なく、批判が高まっているそうです。

例えば、CCTV(China Central Television)は、地震当日から24時間生放送で、被災の惨状と懸命の救助活動を生々しく伝える現地状況報道を行っていたが、16日の胡錦濤主席の現地入り以降、常に胡主席の動向や演説をトップで扱い、繰り返し報道。軍などの英雄的な救助活動報道も急増し、批判が高まっているとのこと。

報道内容をコントロールし、メディアを通じて宣伝に役立てようという中国政府の思惑は、情報の受けてのニーズと心情との両方を正しく汲んでいなかったため、逆効果につながったようです。

一方のソーシャルメディアでは政府への非難と同時に、外国として初めて被災地入りした日本の国際緊急援助隊がへの感謝のメッセージが多数書き込まれているそうです。

72時間という生死を分ける目安の時間を超えての投入かつ、日本の援助隊に中国側が指定した被災現場は、探索済みであったり救助が「無理」と判断されたようなところが多いようで、どこまで貢献できるか分からない状況ですが、そのような発言が許される空気になっているようです（親日の表明＝売国奴と見られるため）。

というのも先日の胡錦濤国家主席の来日時の親日的なメッセージがあったことに加え、ネットなどを媒体として日本世論が中国に極めて同情的なことや、日系企業が外資企業の中でいち早く義援金を表明したことなどが比較的正確に早く伝わったことが背景にあるようです。

今回の現象もマスメディア同様、ある程度のコントロールはされていると考えた方がいいのかもしれませんが、中国におけるネットの重要性を象徴的に示していると思います。

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