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半年の間でこんなにも認識を変化させたのは何なのだろうか、とふと疑問に思った今日のニュース。

産経新聞社が主要企業134社を対象に行ったアンケートで、三角合併を「脅威」と感じると回答した企業が、21.6%にとどまり、「脅威に感じない」の50.0%を下回った、とのこと。三角合併解禁前の前回調査(120社)では、約半数の46.7%が脅威に感じると回答していたことを考えると、これは大きな変化ですね。

しかもこの調査は9月に実施されたもので、前回エントリシティ日興の発表前のデータだというから驚きです。これがシティ日興の発表後に実施された調査であればもっと結果は違っていたでしょうし、調査結果の発表タイミングも、結果的に、非常にタイムリーなものとなりましたね。

その他の結果をまとめると、下記のようになります。

・買収防衛策については37社(27.6%)が導入ずみで、前回の17.5%を大きく上回った。
・防衛策の導入済み企業と前向き(「検討中」を含む)な企業の合計は約6割。
・防衛策とは逆に、経営戦略として「M&Aを活用する」とした企業は90社(67.2%)。
・敵対的M&Aについては、約3割が消極的。

M&Aに対する備えも進んできたし、その効果も理解できるようになった、というのが全体的な回答傾向でしょうか。特に7月のダヴィンチ・アドバイザーズによるテーオーシーへの「敵対的TOB」が、不成立に終わったことによる「安全神話」の継続も今回の調査結果に作用しているのかもしれません。

いずれにしても情報を得て正しく理解を促進することは、あらぬ恐怖心を提言させる重要な行為であり、今回の結果を見るかぎり、三角合併解禁からこれまでに、メディアが果たしてきた役割は大きかったといえるのではないでしょうか。

本日のニュースはイザ!でどうぞ。
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